「朝日新聞社」の社員との結婚を考えてみる

結婚をすると子育てやマイホーム購入など将来のことを考えて家計管理をする必要が発生する、一人で自由に過ごすことができていた生活スタイルから他人と共同の生活を送るために変化をする必要が出てくるなど、独身時代とは異なる部分が多く出てきますよね。

そのなかでも大きな影響を与えるのがお互いの勤めている企業です。収入が少なければ家計は厳しいものになる可能性が高く、休みが少ない会社や残業や休日出勤が多い会社であればプライベートな時間が少なくなるなど、企業が夫婦生活に与える影響はかなり大きなものがあります。

相手の勤めている企業で結婚するかどうかを決めるわけではありませんが、企業が生活に与える影響は小さくないためどうしても結婚相手の企業がどんな会社なのかは気になってくると思います。仕事とプライベートのオンオフがしっかり区別されワークライフバランスが取れている企業や、社員の家族まで利用することができる福利厚生が充実している企業、子育て中の社員が可能な限り育児に集中できるように配慮している企業もあれば、プライベートな時間がなく休日も仕事に侵されてしまうようなブラック企業も存在します。

できれば結婚相手とは仕事や金銭に振り回されず幸せな生活を送っていきたいですよね。今回の記事では朝日新聞社の社員と結婚した場合にどのような生活になるかを想定していきます。世の中には多くの企業が存在するため全く同じ内容ではないと思いますが、結婚しようか悩んでいる相手の企業や結婚後の生活を想像する際の参考にしてみてはいかがでしょうか。

株式会社朝日新聞社とは？

朝日新聞社は東京都中央区に本社を設置している会社です。

新聞発行を主な事業としており、日本に3紙しか存在しない全国紙の1つである朝日新聞を発行しています。2022年度下半期の新聞発行部数は世界第2位であり、新聞を通して多くの人に情報を届けています。このほかにも雑誌や書籍の出版、高校野球（甲子園大会）の開催、美術展の開催を行うなど多角的な事業展開をしている会社です。

資本金は6億5,000万円でグループ全体の売上高は2,670億円、従業員数は6,700名を超えている大きな企業です。

朝日新聞社の社員のタイプや働き方は？

実際に結婚すると夫婦の収入をひとつの財布に入れて家計管理をする場合や、お互いの休日を合わせて家族の時間を過ごすなど独身時代にはなかったことが多く発生するため、お互いに理解を深め少しずつ歩み寄ることが必要になりますよね。

収入や休日に大きな影響を与えているのは企業であるため、相手の勤めている企業についてしっかり把握しておく必要があります。

ここからは朝日新聞社の社員と結婚する場合に知っておきたい情報について紹介します。

年収

朝日新聞社が発表している有価証券報告書によると平均年収は1,113万円となっており、国内の上場企業の平均年収614万円と比較しても多くの収入を得ていることが分かります。

年代別や役職別での大まかな平均年収も発表しており、20代で約740万円、30代で約910万円、40代で約1,050万円、50台で約1,200万円の年収があります。

役職付になるとさらに平均年収が増え、係長で約1,350万円、課長で約1,800万円、部長で約2,150万円にもなります。

あくまでも平均であるためこれを下回る社員も存在しますが、年代が進むとある程度の年収の増加があるようで日本の上場企業の平均を下回り続けるということは少ないのではないでしょうか。

働き方（福利厚生）

朝日新聞ではオフィス内に社員食堂やカフェテリア、診療所やフィットネスジムなどを整備し、社員の働きやすくなるオフィス環境を整えるとともに、オフィスへ出社せず勤務を行う在宅勤務制度や他の仕事との掛け持ちを行う副業の解禁といった従来の枠にとらわれない柔軟な働き方も認められるようになってきています。

休日についても、有給休暇は入社初年度から法律で定められた基準を大きく上回る27日が付与され、外勤の社員には5日以上連続する休日を1年間に3回以上取得することを推奨する環境が整えられており、実際には休めないといったことは少ないのではないでしょうか。

これらの取り組みを評価され、「従業員が元気に働けるように考え取り組んでいる」として経済産業省から健康経営優良法人にも6年連続で認定されています。

勤務地

朝日新聞社は世界中の情報を素早く届ける新聞という事業の特性上、日本全国だけでなく海外にも多くの支局を設置しています。

社員は転勤を命じられる可能性もあるため場合によっては引っ越しをする必要があったり、世界中で働く可能性があります。

社会的評価

朝日新聞では従業員が健康に働けるように考え取り組む企業を認定する「健康経営優良法人」や社員の子育てのサポートや両立支援の制度設計が進んでいる会社に送られる「プラチナくるみんマーク」の認証を受けています。

朝日新聞社の社員と結婚する魅力とは

今回の内容から朝日新聞社の社員と結婚する場合の魅力は大きく3つになります。

この他にも人によってメリットに感じる部分とデメリットに感じる部分があるかもしれません。何がメリットで何がデメリットになるのか、それぞれの状況や人生設計と併せて判断するようにしましょう。

平均を上回る年収

朝日新聞では日本の上場企業の平均年収を大きく上回る年収を受け取ることができています。

日本の企業は年功序列が残っている会社も多く、20代や30代ではなかなか給料をもらうことができないことがありますが朝日新聞では20代の平均が約740万円となっており、若いうちから日本の平均を上回る給与を受け取ることができそうでう。

特に結婚後は子育てやマイホーム購入などで独身時代にはなかった出費が発生することが多くなるため、収入が高いことは大きな魅力となるでしょう。

子育てをサポートする環境

朝日新聞では子育てと仕事を並行することができるような制度が整えられています。

子どもが小学校を卒業するまでの期間は時短勤務や始終業時間の繰り上げ繰り下げをするスライド勤務。残業、深夜勤務、休日出勤や転勤の免除で子育てになるべく時間を使うことができる制度を整えつつ、仕事中は仕事に集中できるようにベビーシッターの利用代金の補助なども制度として導入されています。

更に育児休業は法律で定められた年数を上回る期間の取得を認めており、男性の育児休業取得も100％を目指すなどの取り組みも進んでいる状況です。

有給休暇の多さ

法律で付与が定められている有給休暇は最大で年間20日ですが、朝日新聞では入社初年度からそれを大きく上回る年間27日の有給休暇が付与されます。また5日以上の連続休日を年間3回以上取得することを推奨されるなど、会社が仕事を休むことを認めていく環境が整備されています。

特に共働きであればお互いの時間を合わせていくことが難しいこともあるかもしれませんが、休日が多い会社であればそれだけプライベートな時間が多くなるため家族の時間も多く確保することができそうです。

まとめ

今回の記事では朝日新聞に勤める社員と結婚する場合を想定し、朝日新聞の働き方や休日、子育ての支援体制について紹介しました。

年収は20代から日本の上場企業の平均を大きく上回っており、有給休暇も法律で定められた日数を大きく上回る付与を入社初年度から受けることができるなど非常にワークライフバランスの取れた企業であると考えることができます。勤め先や年収で結婚相手を選ぶわけではありませんが、結婚したいと思った相手の勤務先が朝日新聞であれば年収や休日数についてはかなりの満足が得られるのではないでしょうか。

ここでは魅力について紹介していますが、結婚する場合はデメリットについてもしっかり把握し、必要に応じて相手と話し合っておくようにしたいですね。